02.テクニカル編

日経平均の暴落はいつ?最大の下落幅・下落率とその対策【まとめ】

1日の日経平均が大幅に下落すると、過去にどれほどの暴落をしたのか確認したいと思うことがありますよね。

 

普段はあまり気にしませんが、日経平均が急落したり、連日下落が続いて不安になったりすると過去のことが気になりますね。

 

投資の書籍等を読んだことがあると、世界で有名な「ブラックマンデー」という暴落について聞いたことがあるのではないでしょうか。

本記事では、日本では過去にどのような暴落があったのか確認していきます。

 

1. 日経平均の暴落の理由といつ起きたのか

日経平均の暴落があって大幅に下落した理由は次の5つです。

下落日と一緒に確認しておきましょう。

 

日経平均の大幅な下落の理由と下落日の一覧

下落の理由下落日
(1)ブラックマンデー1987年10月20日
(2)リーマンショック2008年10月頃
(3)東日本大震災2011年03月15日
(4)バブル崩壊1990年~1991年
(5)コロナの感染拡大2020年~2021年

 

ポイント

日経平均の暴落には大きく2つの傾向がありますね。

1つ目はブラックマンデーや東日本大震災のように発生した日の翌営業日に暴落するケースです。発生した出来事に対してすぐに反応するケースですね。

2つ目はリーマンショックやバブル崩壊など、市況全体の動きの中で、きっかけとなった日から一定期間経過後に暴落するケースですね。

 

2. 日経平均の暴落ランキング

日経平均が▲1,000円の下落となるケースをコロナショックの中で数回見られたかもしれませんが、日経平均が始まった1950年以降で▲1100円を超えた暴落は14回です。

 

暴落のランキングを見るときには「下落幅(金額)」「下落率(割合)」で見ることがありますが、実際には下落幅の方がインパクトが強いかと思います。

下落率はその時の日経平均株価が高いか低いかによっても影響度が変わりますからね。

 

実際のランキングを見てみると次のようになります。

ちなみにトップは両方とも「ブラックマンデー(1987.10.20)」ですね。

 

2-1. 日経平均の最大の下落幅とランキング

日経平均の下落幅は、ブラックマンデーの際の「-3,836円」が過去最大ですね。

 

1章の理由に5つの入っていないケースとしては、

5位の2000年のITバブル崩壊

8位の2016年の英国のEU離脱の国民投票結果

などが挙げられます。

 

日経平均の下落幅ランキング

順位日付日経平均終値下落幅
11987.10.2021,910円-3,836円
21990.04.0228,002円-1,978円
31990.02.2633,321円-1,569円
41990.08.2323,737円-1,473円
52000.04.1719,008円-1,426円
61991.08.1921,456円-1,357円
71990.03.1931,263円-1,353円
82016.06.2414,952円-1,286円
91987.10.2323,201円-1,203円
102021.02.2628,966円-1,202円

(出典:日経平均プロフィル)

 

参考として、1,100円を超える下落は1950年の開始以来、15日となります。

 

日経平均の価格帯別の下落幅回数

下落幅回数
1,500円以上3回
1,400円~1,499円2回
1,300円~1,399円2回
1,200円~1,299円3回
1,100円~1,199円5回

(出典:日経平均プロフィルから独自に作成)

 

2-2. 日経平均の最大の下落率とランキング

日経平均の下落率は、ブラックマンデーの際の「-14.9%」が過去最大ですね。

 

下落率上位には1970年代以前の日経平均がまだ5,000円に満たない時代のものが入っきますので、ピンとこないものもありますね。

そういった意味では、下落幅で見た方がインパクトも含めて分かりやすいですね。

 

日経平均の下落率ランキング

順位
11987.10.2021,910円-14.90%
22008.10.168,458円-11.41%
32011.03.158,605円-10.55%
41953.03.05340円-10.00%
52008.10.108,276円-9.62%
62008.10.247,649円-9.60%
72008.10.089,203円-9.38%
81970.04.302,114円-8.69%
92016.06.2414,952円-7.92%
101971.08.162,530円-7.68%

(出典:日経平均プロフィル)

 

2-3. 日経平均の連続の続落日数ランキング

日経平均の1日のインパクトは下落幅のランキングや下落率のランキングでお分かりいただいたと思いますが、連続で下落すると一気に相場が悪化していきますね。

 

ちなみにブラックマンデーの過去一番となっている「-3,836円下落」の翌日は「+2,037円の上昇」と過去2番目の上昇となっています。

 

日経平均の続落日数ランキング

順位
11954.04.281954.05.1815
21949.11.141949.11.2913
32008.06.192008.07.0412
31953.05.211953.06.0312
51965.02.191965.03.0210
51956.08.071956.08.1710
72009.07.012009.07.139
72004.09.152004.09.299
72002.12.042002.12.169
71991.11.131991.11.259
71968.10.301968.11.089
71954.01.121954.01.229
71953.03.231953.04.019
71949.06.061949.06.159

(出典:日経平均プロフィル)

 

連続の下落の主な理由には、こちらのような内容があります。

1位の1954年4月~5月は朝鮮戦争の特需の終焉

3位の2008年6月~7月はリーマンショック

5位の1965年2月~3月は東京オリンピック後の不況

 

3. 日経平均の暴落予想

日経平均の暴落は予想できるでしょうか。

 

日経平均の暴落は「下落幅」「下落率」「連続下落日数」からみても予測することは不可能だと言えます。一方で、イベントによっては下落の反対で上昇する可能性も多々秘めていることになります。

 

ちなみに規模が大きい地震が発生したからといって翌日に大暴落したり、暴落が続いたりするわけではないです。こちらは4章で具体例を見ながらご説明していきますね。

 

ポイント

大切なことは、相場全体の流れや有事のリスクが発生した際の対処法などを決めておくことです。しっかりした投資のスタイルを築くことで対応ができるようになりますね。

 

あと、大幅な下落があったから相場全体が悪くなるばかりではありませんし、小さな下落でもずっと続けば結果的には大暴落以上のインパクトになります。

対応方法は5章でご紹介していきますが、相場の流れ、購入した銘柄の流れを確認して対応することがベストですね。

 

4. 日経平均は「地震=暴落」ではない

日本で懸念されるのが地震ですが、東日本大震災の際には大きく下落をしていますが、阪神淡路大震災のときは翌日の株価を見てみると安値で▲1.3%、終値で▲0.5%でした。

よって、大規模な地震が発生すると暴落するとは限りませんね。

 

地震と翌日営業日の日経平均の暴落率

地震名日付規模死者・
行方不明者
翌営業日
東日本大震災2011年3月11日M9.021,935人-6.2%
新潟県中越沖地震2007年7月16日M6.815人-0.1%
新潟県中越地震2004年10月23日M6.868人-1.8%
十勝沖地震2003年9月26日M8.02人+0.1%
阪神・淡路大震災1995年1月17日M7.36,437人-0.5%
北海道南西沖大地震1993年7月12日M7.8230人+1.0%
日本海中部地震1983年5月26日M7.7104人-0.1%

(出典:モーニングスター社を独自に改定)

 

ただし、地震発生から一定期間先の下落については、東日本大震災の時よりも阪神淡路大震災の時の方が大きくなりました。

イベントが発生した際には市況の状態も合わせて確認していき、しかるべき対応を取りたいですね。

 

4. 日経平均が暴落した場合の救済措置

日経平均が大幅に下落した場合には、日銀も救済措置を準備していません。

ただ、TOPIXが次の要件の時には日経ETFの買い入れをしますので下落を抑えてくれることから救済措置になります。

 

つまり、日経平均を構成する225銘柄の下落だけでなく相場全体が下落を始めた場合には対処するということですね。

 

ポイント

日銀が日経ETFを購入するタイミング

・TOPIXの前場の下落率が-0.5%を下回った場合

・TOPIXが二日連続下落した翌日、TOPIXの前場下落率が-0.25%を下回った場合

 

日経ETFの考え方や実績の確認方法についてはこちらを参考にしてください。

日銀はETFの買い入れを今日したの?ETFの買い入れの調べ方3選

続きを見る

 

5. 日経平均の暴落に備えるために

日経平均の暴落に備えてやっておくべきは、3章でもご説明しましたが、ご自身の投資スタイルをしっかり確立しておくことが最善の策となります。

 

これは「全銘柄とも購入金額から10%以上の下落があった時点ですべて売却する」などの方針が必要です。

もちろん「現物買いをして長期投資のため、下落をしてもずっと保有を続ける」という選択肢もありですね。

 

注意ポイント

もし、売却を決めている場合には、有事が発生した際には冷静な判断ができないものですので、逆指値を入れておくなど自動で決済されるような状況にしておくことが新たなリスクを生まないことになります。

 

仮に本日大幅に日経平均が暴落したとして、明日も暴落するとは限らず、もしかしたら半値戻しや全戻しをする可能性もありますし、数日使って戻ることもあります。

しかし、戻ることを前提として売却判断を持たずに淡い期待を持ってしまうと後から公開することになります。大幅に暴落をしたらいったん売却し、そのあとに戻しても買いの条件に該当しなければ買わないという選択肢を大切にすべきです。

 

さいごに

日経平均が暴落した過去の実績やランキングを見ていただき、今後の方針作成をしておくことの必要性を感じていただけたと思います。

 

大切なことは暴落が発生してから取り組むのではなく、発生する前にどうするかを決めておくことです。

 

また、日経平均の暴落には「イベント後すぐ」「相場全体のリスクから期間がある」という2つに分類できましたね。点で見ることなく、相場全体の流れもしっかりつかんでおきましょう。

 

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